中村　大介

世界最先端の子ども向けプログラムを提供する英会話スクール「株式会社アライブ」では、110名の従業員のうち50名近くが外国人という、多様性あふれる組織運営を実現しています。単なる英会話教室にとどまらず、インターナショナルスクール、STEM教育、子供達向けのリーダーシップ・起業家育成プログラムなど幅広い教育事業を展開する同社。特筆すべきは、外国人従業員の離職率がほぼゼロという点です。多様な国籍のスタッフが長期にわたって定着し、子どもたちの教育に携わる環境をどのように構築しているのか。今回は代表取締役社長の三井社長に、外国人採用の実態と成功の秘訣について話を伺いました。

外国人の雇用には、在留資格の確認や文化・価値観への配慮が必要です。本記事では、在留資格の種類や外国人を雇用するメリット・デメリット、注意点を解説します。

特に中小企業では、人手不足を補うため技能実習生や特定技能人材の採用を進めているものの、言語の壁により、業務マニュアルの理解や日々のコミュニケーションに苦心している現場が少なくありません。現場DXを推進する株式会社カミナシでは、こうした課題に着目し、多言語対応の教育プラットフォーム「カミナシ教育」と、コミュニケーション・従業員管理ツール「カミナシ従業員」を展開。AIによる自動翻訳機能を活用し、現場で働く外国人材の即時的なサポートを実現しています。

建設業界における人手不足が深刻化する中、YouTubeチャンネル「建設チャンネル」を運営する株式会社井上技研では、独自の情報発信による採用活動を展開しています。創業から8年、業界の変化を肌で感じながら新しい採用手法に挑戦し続ける同社代表の井上氏に、建設業界が直面する人材確保の課題や、今後の展望について詳しくお話を伺いました。

介護業界における人材不足が深刻化する中、関東圏で福祉事業を展開する社会福祉法人同塵会。同法人が運営する特別養護老人ホームサンバレーでは、約100名の従業員のうち10名が外国人材として活躍しています。特徴的なのは、2011年という比較的早い段階から外国人材の採用に着手し、計画的な人材育成を進めてきた点です。また、文化や習慣の違いを活かしながら、より豊かな介護サービスの提供を実現しています。今回は和田施設長に、外国人材との協働がもたらした変化や、多文化共生の職場づくりに向けた取り組みについてお話を伺いました。

技能実習制度の廃止、育成就労制度の導入、特定技能制度の拡大。2025年に向けて、外国人材業界は大きな転換期を迎えています。政府は今後5年で特定技能人材を82万人まで増やす目標を掲げ、市場規模は1兆円規模に達すると予測されています。しかし、この急速な市場拡大の中で、受け入れ企業の体制整備や定着率の向上といった本質的な課題は、まだ十分に解決されていないのが実情です。今回は、20年にわたり人材業界で実績を積み、外国人材紹介事業や登録支援機関向けコンサルティングを手がける株式会社ジェイタウンの横山氏に、業界の将来展望と企業における外国人材活用の要諦についてお話を伺いました。ベトナムやインドネシアなど送り出し国の特性、都市部と地方での受け入れ環境の違い、そして持続可能な人材活用に向けた具体的なアプローチまで。現場を知り尽くしたコンサルタントの視点から、外国人材活用の新たなステージに向けた処方箋を探ります。

インド人技術者、ベトナム人エンジニア、技能実習生、特定技能人材...。日本企業における外国籍社員の採用は、業種・職種を問わず拡大の一途を辿っています。しかし、この人材活用の現場では「早期離職」という大きな課題に直面しているのも実態です。 今回は、外国人採用に特化した適性検査「CQI」を開発した株式会社エイムソウルでマーケティングを統括する小野様に、採用・定着における新たな評価指標と、その背景にある組織づくりの要諦についてお話を伺いました。外国人材の「異文化適応力」と、受け入れ側の「異文化受容力」。この2つの要素を可視化することで見えてきた、グローバル人材マネジメントの新たな方程式に迫ります。

日本の労働人口減少が進む中、外国人材の採用と定着は多くの企業にとって重要な経営課題となっています。セールスプロモーション事業を主軸に、ホテル運営や教育事業など多角的な展開を進める株式会社マーキュリーでは、2017年から外国籍社員の採用を本格化しました。現在では16カ国から約220名もの外国籍社員が在籍しています。 同社の特徴は、採用から定着支援まで、きめ細やかな体制を構築している点。入社前からの日本語研修や、文化・マナー研修に加え、現場でのOJTとは別に「エージェントサポート部」による定着支援を実施しています。さらに、日本人社員向けの異文化理解研修も実施し、相互理解を深める取り組みを行っています。 今回は、人材開発部門での経験を経て、現在はコーポレートコミュニケーション本部長として広報・採用を統括する八木様に、外国籍社員の採用・育成に関する取り組みについてお話を伺いました。